超難関国家資格の税理士。

クライアントからは「先生」と呼ばれ、決算や経理を颯爽とこなす――多くの市井の人たちが思い描く税理士の姿だと思いますが、実際に税理士の仕事をしてみると、ドラマや映画のようにはかっこよくいかないことを実感するものですよね。

税理士になるための試験勉強は地道で忍耐を強いられるものですが、試験に合格した後の税理士の仕事も非常に地味で、忍耐が必要な面があるものです。

税に関する最新知識を常にチェックし、日々、企業の経理の数字と向き合い、期限までに決算書をつくるなど、税理士の仕事はコツコツとした業務の積み重ねともいえます。

また、まったく違う面から考えると、税理士にはコミュニケーション能力も求められる一面があります。

なぜなら、税務の仕事はチームワークでやることが多いですし、中小の会計事務所に就職した場合は、職員と密なコミュニケーションが求められるからです。

もちろん、これらの能力がないと税理士を続けられないということはありませんが、必要最低限の能力を維持する必要はありますし、高いほうがスムーズに業務を進められる可能性が高くなるでしょう。

税理士としてもっていたほうがよい能力は、ほかにもたくさんあります。

たとえば、企業の経営に興味があること。税理士の仕事のメイン業務の1つは、企業の決算業務を担当することです。それなのに企業の経営にまったく興味がないとなると、日々の仕事が興味のないことで埋めつくされてしまう可能性があります。

また、税理士はコンサルタントとして経営面へのアドバイスが求められることがあります。M&AやIPO、設備投資など、経営者が「税務のプロフェッショナル」に相談したい場面は多々あるものです。そのときに最新情報をよく知っていて、経営者に的確なアドバイスができる税理士と、世の中に興味がなく、ただ仕事として数字の管理をすればいいと考えている税理士、どちらが信頼を得られるかは明らかですよね。

また、税理士には倫理観、正義感も強く求められます。企業には、コーポレートガバナンスやコンプライアンスが求められますが、士業も同様です。しかも、そのための監査やチェックの部署を設けている大企業と違って、自らの業務の適正さを自分自身で管理し、その姿勢を他者に対しても明らかにしておくことが求められます。

税理士は「税務のプロフェッショナル」としての誇りをもって仕事をしなければなりません。気づかないうちに巻きこまれることも避けなければなりません。平素からの信頼、信用の構築も重要です。いまの時代、その信条としているところや倫理観についても、発信することがクライアントに安心感を与えます。

逆に、倫理的な観念を特にもっていないという姿勢でいると、自発的に悪事を行う気がなくても、クライアントから賄賂を与えられて、脱税の協力を促される可能性もあります。そういう話をもちかけられないことも大事です。

税理士の仕事は、頻繁に行われる税制改正や経済のトレンドに応じて変わっていきます。そのため、税理士には常に情報収集を行い、最新の知識を身につけていることが求められます。

税理士試験に合格したら終わりということではなく、税理士の仕事を続けるかぎり、勉強を続けなければなりません。そのため、学ぶことが好きで、知識習得を楽しめる人には向いている職業です。また、専門特化した税務や周辺分野の知識を身につけていくことで仕事の幅が広がっていきますので、学ぶことが好きな人ほどキャリアアップのチャンスがあります。

マイナビ税理士では、資格取得を目指している方へ実務経験が積める転職先の紹介をしております。資格取得を目指している方は是非一度キャリアアドバイザーへご相談ください。

・企業の経営に興味をもつことも大切な要素。
・税理士の主な仕事の1つは企業の経理、決算に関わること。
・税理士には強い「正義感」「倫理観」が求められる。
・税理士の仕事は信用と信頼の上に成り立っており、悪事に加わることは、その信用と信頼を失墜させてしまう。

ここでまず1つ、数字が苦手という人は向かないでしょう。

さらに、決算書を作成するにしても「1桁間違っていました」というミスがあっては誰もが困ってしまいます。細かい仕事をしたうえで「正確性」も求められるのが税理士です。

おおざっぱでいい加減な性格の人もあまり向いていないかもしれません。

コミュニケーションが苦手という人は、税理士には向かない可能性があります。税理士に対して「数字を扱う仕事」というイメージを持っている方もいるかもしれませんが、クライアントに税務や会計のサービスを提供する“サービス業”です。クライアントが税理士に対して抱く不満の多くは、説明不足やコミュニケーション不足が原因です。

また、クライアントの代理人として、税務署や金融機関と交渉する場合もあります。チーム単位で仕事をする場合は、チーム内のコミュニケーションも不可欠です。税理士の仕事は、コミュニケーションなくしては成り立ちません。

・日々、コツコツと数字と向き合うので、それが苦手という人は向いていないかも。
・税理士はサービス業。対クライアントやチーム内のコミュニケーションは必須。

実際に税理士となっている人の割合としては、文系学部の出身者が大部分を占めていると考えられます。その理由は、税理士に必要な会計や税法が文系に含まれているからです。

税理士試験の受験資格の要件には、法律学また経済学の単位取得が含まれていますし、会計学、税法の学位取得で科目免除があります。大学進学時に、将来の職業に税理士を考える人は、経済学部、経営学部、商学部、法学部などの会計系、税法系を履修しやすい文系学部を選択する場合が多いでしょう。

ただし、これは税理士として必要な知識を身につけるための進路選択の結果であり、個人の資質とは必ずしも一致しないと考えられます。計算能力の高さが計数感覚につながる場合もあり、理系だから税理士に向かないとはいえません。

税理士の男女比は、女性が全体の2割程度という圧倒的に低い状況が続いていました。しかしながら、徐々に女性の合格者が増えているようです。

職業のジェンダーレス化が進む中で、性別による向き不向きを論じるのも時代遅れに感じられます。実際に男女比が偏っていたのは、適性によるものではなく、「難関資格に挑戦し、専門職として働きたい」と考える女性が少なかったことが理由と考えられます。

近年の女性合格者の増加は、女性の社会進出が進み、ようやく生涯のキャリアとして税理士をめざす女性が増えたことによるものではないでしょうか。税理士は働き方の選択肢が多く、出産・育児といったライフステージの変化があっても続けやすい職種と言えます。今後は、税理士として活躍する女性が増えていくのではないでしょうか。

マイナビ税理士では、ワークライフバランスを重要視する方への求人も多数取り揃えております。また、キャリアアドバイザーに相談することで、キャリアや年収だけでなく職場の環境や福利厚生など、様々な角度から転職先についてのアドバイスが可能です。

・文系出身が多数だが受験資格や試験科目などの理由。理系出身が向かないとは言えない。
・女性税理士が少ないのは適性ではなく、女性の税理士試験合格者が増えている。

会計・税務は税理士の基盤であり、大部分を占める仕事です。税理士として働く場合には、税理士試験に合格するために習得した知識だけでは充分ではありません。だからこそ、税理士試験合格者が税理士として登録するためには、通算2年以上の実務経験が求められているのです。

実際の会計や税務では、業種特有の会計処理やイレギュラーな処理が発生します。会計処理や税務申告にいくつかの選択肢がある場合は、クライアントにとって、もっと有利になる方法を提案したり、助言したりするのも、税理士に期待される役割です。ケースバイケースで適切な納税と法令遵守を踏まえつつ、クライアントをサポートするために、広く深い知識が求められます。

税理士には会計処理や税務申告だけでなく、経営者を支えるアドバイザーという側面があり、経営の知識が求められます。税理士は財務状況を把握している立場から、経営者に対して経営判断の選択肢を提示したり、助言を行ったりします。

計数感覚（数字を読む力）や経営の知識があれば、より適切な助言ができます。特に事業承継やM&Aに携わる場合は、事業や経営資源の価値を正しく理解できなければならず、より高度な知識が必要になります。

税理士にとっても語学力は強みになります。最近では、外資系企業を中心に大手企業の役員に外国人が含まれるのは珍しくなくなりつつあります。海外人材の登用を促進するため、社内公用語を英語にする企業も登場しています。

また、大企業だけでなく、中小企業でも海外企業との取引や越境コマースなどの海外向けの販売が容易にできるようになっています。海外取引があれば、経理処理においても海外銀行とのやりとりが発生する可能性があります。語学に堪能で、海外とのやりとりをサポートできる税理士は最強のパートナーになるでしょう。

サービス業である税理士には自己完結できる業務はほとんどなく、クライアントやチーム内のコミュニケーションが不可欠です。帳簿や伝票を通して浮上した疑問や助言がクライアントにとっては苦言となる場合もあります。

また、違法な会計処理を発見した場合は、税理士として修正させる責任があります。クライアントにとっては耳が痛い意見でも、相手の立場や気分を損なわないよう伝えるためには、高いコミュニケーションスキルが必要です。

大手税理士法人やコンサルティングファームの役職者には、業務を通してクライアントの信頼を獲得し、次の案件につなげていく営業スキルが期待されます。また、独立開業する場合、仕事を増やせるかどうかは自分の営業スキルにかかっています。

営業スキルといっても、営業職のように飛び込み営業などで新規開拓することを求められるのではありません。クライアントの悩みや相談を新たな案件につなげたり、クライアントの知人や取引先を紹介してもらえるよう働きかけたりする営業スキルが求められます。

マイナビ会計士では、転職希望者様の能力を最大限活かすための転職先のご提案が可能です。ご自身の能力を発揮できるキャリアプランについてお悩みの方は、ぜひ一度キャリアアドバイザーへご相談ください。

税理士の業務は税務や経理に特化しているため、ある程度は向き不向きがあります。ただし、法人、個人のクライアントによってかなり違いますし、一般的な税務申告と相続や事業承継などの分野によっても差異はあります。

ある会計事務所の仕事が向いてないと感じても、環境を変えることで、仕事内容や働き方、職場の雰囲気まで一変する可能性があります。税理士に向いていないかなと思ったときには、転職を考えてみるのもひとつの方法です。